ミーム論文 利用規約

第1条（本規約への同意）

1. 利用者は、本サービスを利用することにより、本規約の全ての内容に有効かつ取消不能な同意をしたものとみなされます。
2. 未成年者の利用者は、親権者等の法定代理人の同意を得た上で本サービスを利用してください。

第2条（サービス内容）

1. 本サービスは、利用者が入力した「テーマ」と「カテゴリ」に基づき、Gemini APIを利用して論文風のテキストコンテンツ（以下、「生成コンテンツ」といいます。）を自動生成するサービスです。
2. 本サービスおよび生成コンテンツは、あくまでジョーク・エンターテイメントを目的としており、その内容の正確性、真実性、学術的価値、有用性、第三者の権利を侵害しないこと、その他一切の事項について保証するものではありません。

第3条（知的財産権）

1. 本サービスを構成するウェブサイト、ソフトウェア、テキスト、画像等に関する知的財産権は、提供者に帰属します。
2. 利用者が入力した「テーマ」および「カテゴリ」に関する著作権は、入力した利用者本人に留保されます。
3. 生成コンテンツの著作権は、利用者が本規約を遵守することを条件として、生成操作を行った利用者に帰属するものとします。

第4条（生成コンテンツの利用条件）

1. 利用者は、生成コンテンツを、商用・非商用を問わず、複製、公衆送信、翻案、SNSでの共有など、自由に利用することができます。
2. 前項に従い生成コンテンツを利用する場合、利用者は必ず以下のいずれかの方法でクレジットを明記するものとします。
   • テキスト表記: 「ミーム論文により作成」「Powered by ミーム論文」等、本サービスで作成されたことが明確にわかる文言
   • リンク表記: 本サービスのトップページへのリンク
3. クレジットの表記が困難な場合、利用者は事前に提供者に相談するものとします。

第5条（禁止事項）

利用者は、本サービスの利用にあたり、以下の行為をしてはなりません。

1. 法令または公序良俗に違反する行為、またはそのおそれのある行為
2. 犯罪行為に関連する行為
3. 特定の個人、団体、人種、民族、思想信条等に対する差別、誹謗中傷、脅迫、名誉または信用を毀損する内容の生成を目的とする行為
4. わいせつ、残虐、その他他人に不快感を与える内容の生成を目的とする行為
5. 提供者、他の利用者、またはその他の第三者のサーバーまたはネットワークの機能を破壊したり、妨害したりする行為
6. 本サービスの運営を妨害するおそれのある行為
7. その他、提供者が不適切と判断する行為

第6条（利用者情報の取扱い）

1. 提供者は、利用者が入力した情報（テーマ、カテゴリ）および生成コンテンツを、本サービスの品質向上、改善、研究開発、障害対応、不正利用の監視の目的で収集、分析、利用することができるものとします。
2. 利用者が本サービス上で作成し、保存した生成コンテンツは、利用者が自身で削除操作を行わない限り、サーバー上に無期限で保存されます。ただし、提供者は、運営上の都合により、これらのデータを予告なく変更または削除する権利を留保します。
3. 提供者は、将来的に、収集した情報を個人が特定できない統計データとして加工し、公開する可能性があります。

第7条（免責事項）

1. 提供者は、本サービスに事実上または法律上の瑕疵（安全性、信頼性、正確性、完全性、有効性、特定の目的への適合性、セキュリティなどに関する欠陥、エラーやバグ、権利侵害などを含みます。）がないことを明示的にも黙示的にも保証しておりません。
2. 提供者は、本サービスの利用に起因して利用者に生じたあらゆる損害について、一切の責任を負いません。
3. 生成コンテンツの内容が第三者の権利を侵害した場合、または利用者と第三者との間で紛争が生じた場合、利用者は自己の責任と費用においてこれを解決するものとし、提供者は一切の責任を負いません。
4. 提供者は、Gemini APIの仕様変更、停止、その他提供者の管理できない事由により本サービスの提供が困難になった場合、一切の責任を負いません。

第8条（サービスの停止および変更）

提供者は、利用者に事前の通知をすることなく、本サービスの内容の全部または一部を変更、追加、または廃止することができるものとします。

第9条（利用規約の変更）

1. 提供者は、提供者が必要と判断した場合には、利用者の承諾を得ることなく、いつでも本規約を変更することができるものとします。
2. 変更後の利用規約は、本サービス上に掲載された時点から効力を生じるものとし、利用者が変更後に本サービスを利用した場合は、変更後の規約に同意したものとみなします。

第10条（準拠法・裁判管轄）

1. 本規約の解釈にあたっては、日本法を準拠法とします。
2. 本サービスに関して紛争が生じた場合には、提供者の所在地を管轄する裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。